コロナ禍において精神面のケアはとても大事

新型コロナが流行し、生活環境や生活スタイルが激変して早1年半が経ちました。
その間、季節を問わずマスク着用、リモートワークの実施、対面式コミュニケーションの忌避など、これまで当たり前だったことができなくなり、精神面で不調をきたす人も少なくありません。
そうした中、従業員のメンタルヘルスをケアすることは企業が業務（ひいては売り上げや利益）を円滑に維持するためにとても重要です。
そこで今回は、パチンコ業界で実際にどのようなメンタルヘルスケアが行われているのか、一例をご紹介したいと思います。

(1)メンタルヘルスのチェック

様々な方法で従業員のメンタルヘルスをチェックし、必要があれば産業医を紹介したり、診察を受けてもらうことになります。
年2回など、長いスパンでのチェック方法は、WEBアンケートや面談など。アンケートの結果や診断結果は、本人と管理責任者のみ知ることができ、「メンタルヘルスの不調」に該当する人が出た店舗には本社からの指導が入る場合もあります。

(2)日々のメンタルヘルスチェック

従業員が毎日、出勤する前に「快調、いつも通り、不調」といったその日の調子をWEBアンケートやアプリで回答。ストレスの有無や体調の変化を申告することで、管理責任者や人事部の人がフォローできるようになっています。
WEBアンケートやアプリだと短時間で回答することができ、また面と向かっては言いづらいことも書き込めるところがメリットと言えるでしょう。

(3)新入社員向けのメンタルヘルスチェック

ストレスの有無の報告や相談ができるツール（アプリなど）をスマホにインストールしてもらい、新入社員のメンタルヘルスケアやサポートに活かす場合も。
こうした取り組みは新入社員の五月病や早期離職を防ぐことにもつながり、企業にとってメリットが大きいと言えるでしょう。

(4)アルバイトの定期面談

心身の状態が比較的落ち着いてきたと思われる勤続半年以上のアルバイトを対象に、3ヶ月ごとに面談を実施。半年以上働いてきた中で抱えたストレスや不満、不安などを打ち明けてもらう際に、店舗内の問題点が浮き彫りになる場合もあります。
新しいスタッフが入ったり、責任者（店長など）が変われば人間関係や精神面に変化が起きてもおかしくありません。そのため、短いスパンで定期的に面談を行うことはとても大切になります。

(5)本社への相談窓口の設置

先輩や店長などには言いにくいことを本社の担当部署に電話やメールで相談できるようにしたことで、本音や意見を言いやすい環境が整った企業もあります。
匿名で連絡できる相談窓口をつくり、メンタルヘルスケアやコンプライアンスの担当部署がしっかりと受け止め、対処・フォローすることで従業員は安心して働けるようになります。

(6)人事や役員による面談

人事とのZOOMによるオンライン面談はコロナ禍で特に多くの企業が採用していることでしょう。また、役員が店舗を回って現場の声に耳を傾ける面談は、従業員にとっても貴重な機会となります。
こうした面談の際は仕事のことだけでなく、プライベートを含む色んな話をすることでいつの間にか心が晴れたり、不安が解消されたりするもの。モチベーションが高まり、会社への愛着が一段と深まることで離職率の低下も期待できます。

まとめ

多くの業界、企業は新型コロナの流行前から従業員のメンタルヘルスケアに取り組んできました。しかし、よりストレスを溜め込むことが多くなった昨今、従業員の心身の健康をケア・フォローすることはいっそう大事になっているのです。

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